アメリカ大統領選挙の結果から・・・商売のターゲットは???
今回はFacebookページの広告宣伝の仕方を書くつもりだったんですがアメリカ大統領選があまりに面白くて、マーケティングってところから記事を書いてみます。
予想外のことは起こるもの…
アメリカ大統領選の開票速報を仕事の合間にチラチラと見ていました。
選挙戦ではずっとクリントンさん優勢だったのが蓋を開けてみるとこの結果。
予想外の事って起こるものなんですね。
私も正直今回はクリントンさんが勝つと思ってました。
今回のアメリカ大統領選の結果もイギリスのEU離脱もそうですが、最近の選挙は何か変?
選挙も商売もマーケティングは似ている。
選挙も商売も誰かに何かを訴えかけてその結果・・・
「買ってもらう or 投票してもらう」行動を起こしてもらうこと。
細かい所まで目を向けると違いはあるのでしょうけど何かをやってみてその結果を得るという点では似ていると思うんです。こんな事を書いたら偉いマーケティングの先生や偉い政治学者の先生から怒られそうですが(笑)
いちいちこんな零細ブログみてないか^^;
今回トランプさんが選挙に勝利できた理由は自分(トランプさん)が投票に行って欲しい人達にしっかりと自分の考えややり方を伝えることができたから。そして訴えかけた層が普段は選挙にあまり行かない人や行ったことのない人で、その層を掘り起こすことができたから劇的な逆転勝利に繋がったような気がします。
イギリスのEU離脱の国民投票も同様、普段そういうことに興味のない人が選挙にいってEU離脱に投票してしまったから予想外の結果になってしまったのでしょう。
商売でも同じじゃないでしょうか?
例えば自分の売りたい商品やサービスをどんな人に買ってもらいたいのか。
資金に余裕があって「誰か買ってくれたらいいなぁ」みたいな待っているだけの商売をずっと続けれるならそれでいいと思いますが、ほとんどの方はそうではないはず。
大手企業がマーケティングでこの商品を売りたいとなると具体的にその人物像を描きます。
例えば・・・ 名前・性別・年齢・仕事・収入・家族構成などなどすごく細かい所まで。
具体的に自分の商品やサービスを買ってくれるターゲットを明確にすることで、どういう宣伝活動をしなくてはならないかを見極めることができます。
大手ならテレビにラジオ、雑誌となんでも莫大な資金を投入して広告宣伝活動をすることができますが私たちみたいな零細ではそうもいきません。
総務省「情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」
上のグラフはH26年度に総務省が発表している「情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」からのグラフです。
例えば、高齢者向けのサービスを作ったので広告宣伝をしたいとなったとしましょう。
どういう広告をするのがよいかというと・・・
ネットを使った広告は論外です。60代で約35%ぐらいの人しか見ていません。その中でSNSを使う人ってなるともう壊滅的。もちろんデジタル機器をお使いになる方はいらっしゃいますが、そんな方はごくわずか。
こんな年齢層に向けてなら新聞の折り込みチラシとミニコミ誌とかがベターでしょう。
逆に若い年齢層に対して新聞折り込みチラシなどは全くダメ。上のグラフを見てもらうと10代~30代は平均10%前後しか見ていません。この世代にならやっぱりSNSなどをネットをつかっての宣伝活動だと思います。
ちゃんと使い分けないと宣伝活動費の無駄ですし、時間も労力もいくらあっても足りません。
皆さん、ちゃんとターゲットによって使い分けてますか???
トランプさんのことちゃんと知らないし買ってみるかな(笑)